yahoo!（Zホールディングス傘下）テレワーク推進で国内なら居住自由

大手企業ではテレワークの推進が加速しているようです。

ヤフー（yahoo!JAPAN。Zホールディングス傘下）は、全ての社員が国内のどこでも自由に居住できる新たな働き方を2022年4月に導入すると発表しました。

在宅勤務（テレワーク）の定着を踏まえ、居住地の条件を緩和し、飛行機や高速バスでの出社を認めるとのことです。

ヤフーでは全社員8000人（契約社員や嘱託社員を含む）のうち約9割がテレワークをしていますが、テレワークが業務に与える影響を社内でアンケートしたところ、「なかった」「向上した」とする回答が合わせて9割を占めました。

今後、日本だけでなく世界の働き方はさらに在宅勤務（テレワーク）へシフトしていくと思われます。

テレワークはっ通勤時間が不要で、特にシニア層にとっては新しい知識を身に着ける時間として有効活用できる可能性があります。

ヤフーのアンケートでも「通勤時間の削減で自己研さんの時間が増えた」との声もあったようです。

将来の当たり前の働き方としてのテレワークに備えていく必要がありそうですね。